製造業のデータ基盤構築相談、失敗しない棚卸し術

「そろそろ自社もデータ基盤を作らないと」——そう考えて相談窓口に問い合わせたものの、「まずは御社のデータの所在を教えてください」と聞かれて答えに詰まった経験はないでしょうか。

「データ基盤を作りたい」という漠然とした相談だけでは提案が進まない理由

ものづくり白書やIPAのDX推進指標では、中小製造業の多くがDXの初期段階に滞留し、データ活用・データ統合の壁に直面していることが繰り返し指摘されています。基幹システムとの連携やデータ基盤構築の相談自体は増加傾向にありますが、相談の入口で「どこに」「どんな粒度で」「どのくらいの頻度で」データが存在するのかが整理されていないため、提案側も具体的な設計に踏み込めないケースが少なくありません。

相談前に棚卸しすべき3つの場所

データ基盤構築の相談を有意義なものにするには、相談前に自社内の代表的なデータ発生源を最低限確認しておく必要があります。特に押さえるべきは次の3箇所です。

データ項目・更新頻度・粒度を1枚にまとめる棚卸しシートの作り方

3つの発生源を確認したら、それぞれについて「データ項目」「更新頻度」「粒度」「保存形式」を1枚のシートに整理します。列挙する項目は、品番・ロット番号・数量・更新日時といった基本情報に加え、担当部署と保存場所も含めると、後の連携設計がスムーズになります。

棚卸し後に見えてくる連携方式とBIダッシュボード活用への道筋

棚卸しシートが完成すると、データごとに適した連携方式が自然と見えてきます。生産管理システムがAPIを公開していればAPI連携、Excel台帳が中心であればファイル連携、IoTログのように大量かつ高頻度なデータはDB直結が候補になります。

連携方式が決まれば、次はBIダッシュボード（データを可視化し経営判断に活用するための画面）への展開です。「FlowSync」のようなツールで各データソースを統合し、ダッシュボード画面の生産実績タブや在庫推移タブに数値を反映させることで、経営者は月次会議のたびにExcelを集計し直す工程から解放されます。